持ち家はデメリットが多い？知っておくべき6つのリスクと後悔しないための方法

「そろそろマイホームを建てたい」。そう考えた時、多くの人が抱くのは「夢」や「安心」のイメージではないでしょうか。

しかし、その一歩を踏み出す前に知っておきたい「現実」もあります。住宅ローンの返済、予期せぬ出費、将来的な生活の変化…など、持ち家には見落としてしまいがちなリスクが潜んでいます。

この記事では、持ち家を購入する前に知っておくべき6つのリスクをわかりやすく解説します。

また、賃貸と比較した際のメリット・デメリットも整理し、後悔しないマイホーム購入のための実践的な対策もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

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1.持ち家購入前に知っておくべき6つのリスク

持ち家購入は人生で最大の買い物であると同時に、長期にわたる責任も伴います。住宅ローンの返済、予期せぬ出費、自然災害など、さまざまなリスクがあります。

以下が持ち家購入の代表的な6つのリスクです。

• 住宅ローン返済のリスク
• 予期せぬ出費のリスク
• 物件の資産価値下落リスク
• 自然災害のリスク
• 近隣トラブルのリスク
• 生活スタイルの変化への対応リスク

詳しく解説します。

①住宅ローン返済のリスク

持ち家を購入する多くの人が利用する住宅ローンですが、その返済には見落とせないリスクが存在しています。

金利変動のリスク

住宅ローンを組む際には「固定金利」と「変動金利」のどちらかを選ぶ必要があります。変動金利は一時的に低く抑えられるメリットがありますが、将来的に金利が上昇すれば返済額が増える可能性があります。

逆に固定金利は安心感があるものの、金利水準が高めに設定される傾向があります。どちらを選ぶかは、自分のライフプランや収入の安定性を踏まえて慎重に判断する必要があります。

収入減少のリスク

転職や病気、景気の影響などで収入が減少してしまうと、毎月のローン返済が大きな負担になります。

住宅ローンが払えなくなる人の多くは、こうした「もしも」の事態に備えていなかったケースです。万が一に備えた貯蓄や保険の見直し、収入と支出のバランスを見極めた資金計画が必要です。

返済期間のリスク

住宅ローンの返済期間は35～40年に設定されることが多いです（2024年には40年ローンが全体の70％を超えています）。

30代で借り始めても完済時には60代後半になるケースも少なくありません。老後の収入が減少する中での返済が続く可能性があるため、無理のない借入額と返済期間を設定することが重要です。

②予期せぬ出費のリスク

住宅を購入した後も、毎年さまざまな費用が発生します。意外と見落としがちですが、これらの維持コストも無視できません。

固定資産税、都市計画税

住宅を所有すると、毎年必ず固定資産税と都市計画税がかかります。これらの税金は土地や建物の評価額に基づいて計算され、たとえローンを完済しても支払いは一生続きます。地域によっては負担額が大きくなることもあるため、事前に確認しておくと安心です。

マンション管理費、修繕積立金

マンションを購入した場合、管理費や修繕積立金といったランニングコストが発生します。これらは建物全体の維持管理のために必要な費用であり、築年数が経過するほど値上がりする傾向があります。長期的に見ると大きな出費となるため、資金計画にしっかり組み込んでおきましょう。

突発的な修繕費用

戸建ての場合でも、屋根や外壁、水回りのトラブルなど、突発的な修繕が必要になることがあります。築年数が経過するほどそのリスクは高まり、数十万円単位の出費になるケースも発生します。突然の出費に備え、緊急予備資金を確保しておくことが安心につながります。

③物件の資産価値下落リスク

住宅は「一生の資産」と考えられがちですが、必ずしも購入時の価値を長く保てるとは限りません。

築年数の経過や周辺環境の変化、不動産市場の動向など、物件の資産価値はさまざまな要因で変動します。将来的に売却や賃貸を検討している場合には、資産価値がどう変化するかを見通す「長期的視点」が欠かせません。

不動産市場の変動について

不動産の価値は、社会情勢や地域の開発状況などによっても大きく影響を受けます。例えば、近隣に商業施設ができるなど価値が上がるケースもありますが、逆に人口減少や周辺環境の悪化が起これば価値が下落するリスクもあります。

個人でこうした市場の動きを見極めるのは難しいため、不動産会社や住宅コンサルタントといったプロのアドバイスを活用するのが得策です。

④自然災害リスク

どれだけ理想的な間取りや設備を備えた住まいでも、災害に弱い場所に建っていては安心して暮らせません。地震、津波、洪水といった自然災害は、いつ・どこで起きてもおかしくない現実です。

安全な住まいを手に入れるためには、「災害リスクの少ないエリア」を選ぶことが最も重要なポイントです。そのためにはハザードマップや地盤調査データを活用するなど、事前の情報収集と備えが大切になります。

地震・津波・洪水

日本は「地震大国」とも呼ばれるほど、地震リスクの高い国です。

また、海や川の近くでは津波・洪水といった水害のリスクも加わります。購入候補地のハザードマップを確認し、「過去に災害があったか」「将来的に危険とされるエリアではないか」といったことをしっかりチェックしましょう。たとえ築年数が浅い住宅でも、災害による損害を受ければ資産価値も暮らしの安全も一気に失われてしまいます。

地盤のリスク

災害の中でも特に見落とされがちなのが「地盤の強さ」です。たとえ災害が発生しなくても、地盤が弱いエリアでは家が傾いたり、地盤沈下による被害が生じる可能性があります。

地盤の安定性は目に見えないからこそ、地盤調査の履歴や公的な地盤情報の確認が非常に重要です。特に造成地や埋立地、川の近くなどは注意が必要です。

⑤近隣トラブルリスク

家そのものがどれだけ理想的でも、ご近所との関係が悪ければ快適な暮らしは実現しません。持ち家は一度住み始めると簡単に引っ越すことができないため、周辺住民とのトラブルは深刻な問題に発展することもあります。

騒音トラブル

生活音に関する感覚は人それぞれ異なるため、思わぬところで騒音トラブルに発展することがあります。例えば「子どもの声がうるさい」「夜中の洗濯機の音が気になる」など、些細なことが原因となってしまうケースも少なくありません。

住宅密集地では特に注意が必要で、周囲の家との距離感や遮音性、住環境の雰囲気などを内見時にチェックしておくと安心です。

境界線トラブル

戸建住宅の場合、土地の境界をめぐってトラブルが発生することがあります。例えば「塀の位置が越境していた」「植木の枝が隣地に入っている」といったケースです。

購入時に境界線の確認を怠ると、後々大きなトラブルになる可能性も高くなります。土地の登記簿や境界標の有無を確認し、不明点があれば専門家に相談しておくことが大切です。

住民間のトラブル

自治会やご近所付き合いのあり方に馴染めなかったり、価値観の違いからトラブルに発展することもあります。特に古くからのコミュニティが形成されているエリアでは、外から来た人に対して距離を置く文化が根付いている可能性もあり、事前の情報収集が欠かせません。

購入前には昼と夜、平日と週末の雰囲気を見ておく、不動産会社に「住民の層」について尋ねるといった対策が有効です。

⑥生活スタイルの変化への対応リスク

住宅は長く住むことを前提に購入しますが、人生は想定外の連続です。家族構成の変化、転勤や転職など、ライフスタイルは時間とともに変化していきます。

しかし、一度家を購入するとそうした変化に柔軟に対応するのが難しくなるのも事実です。将来の変化を見越した住まい選びが、後悔しないための重要なポイントとなります。

家族構成の変化

結婚、出産、子どもの独立、親との同居など、家族構成は数十年の間に大きく変わる可能性があります。今はちょうどいい間取りでも、将来「部屋数が足りない」「逆に余ってしまった」など不都合が生じることもあります。将来を見据え、可変性のある間取りやリフォームのしやすさなども視野に入れた家づくりが重要です。

転勤や転職

転勤や転職などで居住地を変えざるを得なくなった場合、持ち家は「すぐに引っ越せない」という大きな制約になります。売却や賃貸に出す手もありますが、タイミングによってはすぐに借り手・買い手が見つからず、二重の住居費を抱えるリスクもあります。特に仕事で転勤の可能性がある方は、購入前にそのリスクをよく考慮しておく必要があります。

2.持ち家VS賃貸、それぞれのメリット・デメリットを解説！

住まい選びにおいて「持ち家にするか、それとも賃貸で暮らすか」は永遠のテーマです。

それぞれにメリット・デメリットがあり、どちらが正解というものではありません。重要なのは、自分と家族のライフスタイルや価値観に合った選択をすることです。

持ち家と賃貸、それぞれの利点と注意点をわかりやすく解説していきます。

持ち家のメリット

持ち家には「自分の資産になる」「自由にカスタマイズできる」といった大きな魅力があります。ローン完済後の安心感や、家族の思い出が積み重なる「人生の拠点」としての価値も見逃せません。

そんな持ち家のメリットをひとつずつ見ていきましょう。

• 自分の資産になる
• 間取り、内装、理想の空間を自由にデザインできる
• 住宅ローン完済後は支出を抑えられる
• 高性能住宅なら光熱費削減し、快適な住まいになる
• 家族の成長、思い出を刻む場所になる

自分の資産になる

持ち家は、長期的に見れば「自分自身の資産」となります。住宅ローンを返済することで、やがて土地と建物は自分のものになります。

老後に住まいの心配をしなくて済む安心感や、将来的に売却・賃貸に出すことも可能です。お金を払い続ける賃貸とは異なり、残る支出が資産になるのは大きな違いであると言えるでしょう。

間取り、内装、理想の空間を自由にデザインできる

賃貸では制限されがちなリフォームやDIYも、持ち家なら自由自在。

壁紙を変えたり、間取りを変更したり、自分たちの理想の住まいを実現することができます。ライフスタイルの変化に応じて住まいをカスタマイズできるのは、暮らしに合わせて進化できる持ち家ならではの魅力です。

住宅ローン完済後は支出を抑えられる

住宅ローンは毎月の大きな出費ですが、完済してしまえば住居費の多くが不要になります。老後の生活費において、家賃の支払いがないというのは、非常に大きな安心材料になるはずです。

一方賃貸では、一生家賃を払い続けなければならないため、長い目で見ると持ち家の方が経済的に有利になることもあります。

高性能住宅なら光熱費削減し、快適な住まいになる

近年注目されている高気密・高断熱の高性能住宅は、冷暖房効率が高く、年間を通じて光熱費を抑えつつ快適な室内環境を保てるのが魅力です。

高気密高断熱住宅では、省エネ性能の高い設備を導入すれば光熱費が一般的な住宅よりも大幅に下がることが可能です。住み心地と家計の両方を支える高性能住宅は、これからのマイホーム選びに欠かせない要素です。

関連記事>>高気密高断熱住宅の電気代はどれぐらいかかる？

家族の成長、思い出を刻む場所になる

長年同じ家に住み続けることで、家はただの「建物」ではなく、家族の歴史や思い出が刻まれる場所になります。

子どもの成長を見守ったリビング、家族で囲んだ食卓、誕生日を祝った玄関など、ありふれた日常の積み重ねが、人生に深みを与えてくれるはずです。持ち家は、そんな家族のかけがえのない時間を育むための土台ともいえるでしょう。

持ち家のデメリット

持ち家には多くの魅力がある一方で、現実的に見逃せないデメリットも存在します。

購入や維持にかかるコスト、将来のライフスタイル変化への対応の難しさ、相続時の問題など、「所有することの責任」が伴う点を理解しておくことが大切です。マイホーム購入前にしっかりと把握しておきたい持ち家のデメリットについて見ていきましょう。

• 住宅購入の費用負担が大きい
• メンテナンス費用がかかる
• 固定資産税などの税金がかかる
• 相続の際にトラブルになる可能性がある
• 身動きが取りにくくなる

以下で詳しく解説します。

住宅購入の費用負担が大きい

持ち家の購入には、頭金・仲介手数料・登記費用・住宅ローン手数料など、多額の初期費用が発生します。加えて、購入後も固定資産税や火災保険、修繕費などのランニングコストがかかるため、経済的なハードルは非常に高いといえます。収入やライフプランに見合った資金計画を立てることが不可欠です。

メンテナンス費用がかかる

家は建てたら終わりではありません。外壁の塗装や屋根の修理、水回り設備の交換など、年数が経つほどにメンテナンス費用がかさみます。これらの費用は数十万円〜百万円単位になることもあるため、計画的な備えが必要です。

「維持する責任」を意識しておくことが、持ち家を安心して維持するカギです。

固定資産税などの税金がかかる

持ち家を所有すると、毎年固定資産税や都市計画税といった税金を納めなければなりません。これらの税額は物件の評価額や所在地によって異なり、ローン完済後も一生続く負担となります。税金の支払いも忘れてはならないコストのひとつです。

相続の際にトラブルになる可能性がある

マイホームは大きな資産であるがゆえに、相続時にトラブルの火種となることもあります。子どもが複数いる場合、「誰が相続するか」「どう分割するか」などを巡って争いが起こるケースもあります。生前から遺言書の作成や家族との話し合いを行い、トラブルを未然に防ぐ工夫が必要です。

身動きが取りにくくなる

一度持ち家を購入すると、簡単に引っ越すことができなくなります。転勤や家族構成の変化があった際にも、柔軟に住まいを変えることが難しいのがデメリットです。売却や賃貸に出す選択肢はあるものの、タイミングや地域によってはうまくいかないこともあるため、慎重な判断が求められます。

賃貸のメリット

「家を持たない」という選択には、現代ならではの合理的な理由があります。転勤やライフスタイルの変化に柔軟に対応できることや、初期費用・税金・修繕費用の負担が少ないことなど、賃貸住宅には気軽さと自由度という大きな魅力があります。

ここでは、賃貸ならではのメリットを具体的にご紹介します。

• 初期費用が安い
• ライフスタイルの変化に柔軟に対応しやすい
• 固定資産税を払わなくてよい
• 設備の交換や修理費用の負担がない
• 気軽に住み替えができる

以下で詳しく解説します。

初期費用が安い

賃貸住宅は、敷金・礼金・仲介手数料などの契約時にかかる費用はあるものの、持ち家に比べて圧倒的に初期費用が安く済みます。住宅ローンの頭金や登記費用が不要なため、まとまった資金を用意することなく、すぐに住み始められるのが賃貸の魅力です。

ライフスタイルの変化に柔軟に対応しやすい

転勤や転職、結婚・出産などで暮らし方が変わったとき、賃貸なら住み替えがしやすいため、状況に応じて最適な住まいに切り替えやすいのが大きなメリットです。家族構成や働き方が多様化する現代において「フットワークの軽さ」は、賃貸ならではの強みといえます。

固定資産税を払わなくてよい

賃貸住宅では建物や土地を所有していないため、固定資産税や都市計画税といった税金を支払う必要がありません。目に見えない「持ち家のコスト」がかからない分、家計への負担が抑えられます。

設備の交換や修理費用の負担がない

水漏れや給湯器の故障といった設備トラブルが起きた際、多くの場合は大家さんや管理会社が修理・交換を行ってくれるため、自己負担はほとんどありません。持ち家と違い、こうしたメンテナンス費用を心配せずに暮らせるのは、賃貸の大きな安心材料といえます。

気軽に住み替えができる

「新しい仕事が見つかった」「子どもが生まれた」「もっと便利な場所に住みたい」といった場合、賃貸なら気軽に引っ越すことができ、人生のステージに合わせた住まい選びが可能です。特に都市部では選択肢も豊富で、状況に応じて最適な環境へと移行できる自由さは、賃貸ならではのメリットです。

賃貸のデメリット

賃貸住宅には手軽さや柔軟性といったメリットがある一方で、長期的に見た場合の不安要素や制限も少なくありません。「自分の資産にならない」「老後の負担が続く」など、暮らしの安定性や自由度における不利な面も存在します。

• 内装や間取り、設備などが自分で決められない
• 持ち家として資産にならない
• 老後も家賃を払い続ける必要がある
• 賃貸契約を断られる可能性がある

以下で詳しく解説します。

内装や間取り、設備などが自分で決められない

賃貸住宅では、壁紙の変更や間取りの変更、大きな設備の入れ替えなどに制限があります。自分好みにカスタマイズしたくても、原状回復義務があるため自由度は非常に低いのが現実。住まいに対する理想が明確な人にとっては、物足りなさを感じることもあるでしょう。

持ち家として資産にならない

どれだけ長く家賃を払い続けても、賃貸住宅は最終的に自分の資産にはなりません。ローン返済が完了すれば住居費がほぼなくなる持ち家とは違い、賃貸では一生家賃を支払い続ける必要があります。この「支出が資産にならない構造」は、将来の不安要素のひとつといえるでしょう。

老後も家賃を払い続ける必要がある

定年後は収入が年金だけになる家庭も多い中、家賃の支払いが生涯続くことは老後の大きな負担になります。

持ち家であればローン完済後の住居費は大幅に軽減されますが、賃貸ではそうはいきません。「ずっと支払いが続く」という現実を見据えた資金計画が欠かせません。

賃貸契約を断られる可能性がある

高齢者や単身者、小さな子どもがいる家庭、外国人など、入居に条件がつくケースも少なくありません。場合によっては「年齢がネックで契約できない」「子どもの声が心配で断られた」といったトラブルに遭遇することも少なくありません。「誰でも自由に借りられるわけではない」という現実も知っておく必要があります。

3.リスクを最小限に！持ち家購入で後悔しないための6つの方法

持ち家の購入には確かに多くのリスクが伴いますが、事前にきちんと備えることで、そのリスクは最小限に抑えることができます。ここでは、「後悔しないマイホーム購入」のために、今から実践できる6つの方法をご紹介します。

①資金計画を細かく建てる

最も重要なのは、無理のない資金計画を立てることです。住宅ローンの月々の返済額だけでなく、教育費、老後資金、車の買い替えなど、人生におけるさまざまなライフイベントを考慮した長期的な家計設計が不可欠です。

年齢別にどんな支出が発生するのかを可視化し、「今払える」ではなく「将来にわたって払える」ローン計画を組むことが肝心です。

②住まいに求める条件を明確にする

「日当たり」「駅からの距離」「学区」など、人によって住まいに求める条件は異なります。購入後に「やっぱりここではなかった」と後悔しないためには、家族とよく話し合い、譲れない条件や妥協できるポイントを明確にしておくことが大切です。

事前に整理しておけば、物件選びもスムーズに進みます。

③家を建てるなら、優良住宅会社を選ぶ

建物の性能や保証、アフターサポートの質は、住宅会社によって大きく異なります。施工実績や口コミ、担当者の対応などをよく確認し、信頼できるパートナーを見つけることが理想のマイホーム実現への近道です。「安いから」「近いから」で決めるのではなく、長期的に満足できる住宅会社選びを意識しましょう。

④長期的な視点で考える

購入時の価格や条件だけにとらわれず、「10年後、20年後、自分たちがどう暮らしているか」という将来的視点を持つことが失敗しないためのコツです。

「光熱費はどのくらいかかるか」「修繕のタイミングとコストは」「将来売却できる立地か」など、住宅性能や資産性も含めて総合的に判断するようにしましょう。

⑤地域情報を確認する

いくら理想的な家でも、周辺環境が自分たちの暮らしに合っていなければ後悔の原因になります。ハザードマップで災害リスクを確認するのはもちろん、学校や病院、買い物施設、交通アクセスなど、暮らしに欠かせない地域の特性を事前にしっかり調べておくことが大切です。

⑥頼れるプロを見つけて相談する

持ち家の購入は人生の一大イベントだからこそ、一人で抱え込まず、信頼できる専門家の力を借りることが成功のカギです。

「家づくり学校」では、無理のない予算立てをはじめ、住宅会社選びのサポート、専門のファイナンシャルプランナーによるライフプランシミュレーションなどのサービスを無料で提供しています。

希望のエリアや住宅のタイプが決まっていなくても大丈夫です。住まい選びの軸が明確になり、不安が自信に変わるきっかけとなるので、利用してみることをおすすめします。

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4.リスクと対策を知って、理想の住まいを実現しよう！

持ち家の購入は、人生の中でも特に大きな決断のひとつです。だからこそ、不安やリスクがあるのは当たり前です。

しかし、それらのリスクを「知らなかった」で済ませてしまうのか、「知ったうえで、しっかり備える」のかで、将来の安心感は大きく変わってきます。

先述したように、住宅ローンの返済計画や将来の生活変化への備え、災害リスクや近隣環境のチェックなど、事前にできる対策はたくさんあります。また、賃貸との違いや、持ち家のメリット・デメリットを正しく理解することで、自分にとって本当に納得できる「住まいのカタチ」が見えてくるはずです。

とはいえ、「一人でここまで調べて判断するのは難しい…」と感じる方も多いのではないでしょうか。そんなときこそ、「家づくりのプロに相談する」という選択肢があります。