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“注文住宅の基礎知識”の記事一覧

2023.08.17

2019.08.27

山根孝二

自己資金、頭金、手元に残しておくべきお金の考え方アレコレ！

福山校

アドバイザー日誌

「頭金を物件価格の２～３割以上用意しましょう」という記事をよくご覧になると思います。では、貯蓄しているお金の内、どれぐらいの現金を手元に残しておけば安心なのでしょう。これもネットなどで調べてみると諸説あります。ここでは、いくつかのサイトで紹介されている事例をご紹介します。

①会社員の場合は手取り月収の３～４ヶ月分、自営業の場合は手取り月収の６ヶ月分

※サイト「SUUMO」『住まいに関するお金記事』より

もし債権者が失業した時、倒産や解雇、自己都合かによって異なりますが、失業手当が４ヶ月前後から受給できるので、そこまでの生活費を手元に残すという目安のようです。自営業世帯の場合は失業手当が出ませんので、それ以上の貯蓄を残す必要があるという意味ですね。

②単身：300～600万円　夫婦：1,000万円以上　100万円未満　子あり：100万円未満　100～200万円未満

※サイト「みんなの住まい」より

実際にマイホームを建てた方の実データを分析した結果のようです。確かに家族構成によって、手元に残すと安心な額は異なります。単身ならばライフイベントへの備え。夫婦のみであれば共働き世帯の意見が多く反映されると1,000万円以上と収入面の優位性が出ていますが、片方が専業主婦であれば「子あり」と同様の割合が多いのでしょう。子どもがいる世帯は、手元に残すよりローンに充てる傾向があるようです。普段の生活が精一杯で、残せる金額が貯蓄できていない可能性もあるかもしれません。

③生活費の３～６ヶ月分

※サイト「西部開発ブログ」より

やはり、家を購入した後の生活を担保する貯蓄は残しておきましょうという考え方ですね。最低でも生活費の３ヶ月。できれば６ヶ月分は残しておきたいところです。

頭金を多く用意することで、月々の支払いが抑えられたり、借入額の上限が上がったりなどのメリットはありますが、一方で、「頭金は２～３割以上」と固定して考えるより、手元にいくら残しておくかを基準に配分を考えることも、家購入後に安心して暮らせる要素になるのかもしれません。

何れにしても、いくら手元に残せば安心なのかは、家族構成や家計収支によって異なります。上記の例はあくまでザクッとした目安として、FP（ファイナンシャルプランナー）などのお金の専門家に相談することをおススメします。

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